5つの取り組み

/ five initiatives

Initiatives

ソニーグループとして、
地域とともに成長する開発企業

アドバンステクノロジーは、地域密着型の開発企業として、設計から開発、実装、保守まで、一貫したサポートと高品質な技術力でお客様のニーズに応え続け、高い信頼と実績を築いています。

日本は現在、人口減少や労働生産性の低下といった深刻な社会課題に直面していますが、こうした課題に対するDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みは、世界と比べて大きく遅れをとっています。

私たちはこうした現実に正面から向き合い、エンジニアが安心して働ける環境づくりと、時代のニーズに応える技術開発に力を注いできました。
これからも、ソニーグループの一員として、共創パートナーとともに歩みを進めながら、地域とともに、豊かで活力ある社会の実現を目指してまいります。
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生成AI事業など、
常に最先端領域へのチャレンジ

アドバンステクノロジーは、地域に根ざした開発企業として地道に実績を積み重ねながらも、常に “次の技術” に目を向け、最先端領域へのチャレンジを積極的に行っています。 
近年では、AIを活用した金融機関向けの数値予測システムの構築や、自動運転のインフラ化に向けた実証実験などを通じて、企業や公共機関のDX推進に貢献しています。また、ソニーグループとの技術共有の場としてライトニングトーク（LT）大会を実施したり、昨今需要が高まるAmazon Web Servicesの勉強会「AWS-UG山梨」を主催するなど、社員一人ひとりが時代の流れに応じて、新たな価値創造に取り組んでいます。
こうした取り組みにより、スピード感と実用性を兼ね備えた提案力を強みに、多様化するニーズに柔軟かつ的確に応えています。

定期開催で行われるソニーグループとの技術共有LT大会（ライトニングトーク）。エンジニアそれぞれの視点で自由に語り、企業の垣根を越えて交流を深めています。

Amazon Web Servicesの勉強会「AWS-UG山梨」。地域企業と主催し、県内外から多くの技術者が集い、熱いセッションが繰り広げられます。
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一人ひとりの「成長⁨⁩」を
後押ししてくれる文化

「個人の成長が会社の未来をつくる。」という考えのもと、アドバンステクノロジーでは、年齢に関係なく、強い意志を持つ社員の挑戦を意欲次第で後押しする文化が根付いています。
IT未経験で入社した社員も多数在籍しており、「人と話すのが得意」「新しい事業に挑戦したい」など、自分の “得意” や “好き” を活かして活躍できる機会が多いのも特徴です。 
現場でのOJTを中心に、ITスキルはもちろん、ヒューマンスキルの向上にも力を入れた多彩な研修プログラムを用意。若いうちから責任ある仕事を任せ、その役割や成長、貢献度に応じて、適正に評価される人事制度を整えています。

主体性を尊重する風土の中で、互いに高め合える仕組みが整っています。資格取得の強制はありませんが、必要と感じた際のサポートは惜しみません。

少人数制のチームで、先輩社員からしっかり教えてもらえるほか、若手も意見を言いやすい明るい環境のため、やりたいと思ったことはどんどん挑戦できます。
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プライベートの変化に応じて選択できる
「キャリア制度」

アドバンステクノロジーでは、社員一人ひとりが持つ力を最大限に発揮し、長く安心して働ける環境づくりを大切にしています。技術者としての成長を支える研修制度や、キャリア志向に応じて選べる「マネジメントコース」「スペシャリストコース」など、社員の挑戦と成長を後押しする多彩な取り組みを用意。さらに、在宅勤務やフルタイムから時短勤務への切り替えなど、ライフステージに合わせて多様な働き方を選べる制度も整えています。仕事も家庭も趣味も、自分らしく続けられる。そんな「今の自分」にフィットしたスタイルで、キャリアを築くことが可能です。
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SDGs活動を通じて、
持続可能な地域社会への貢献

創業以来、私たちの技術やサービスに関わるすべての人の幸せ、そして地域社会の未来を願い、さまざまなソリューションを届けてきました。その根底にある「デジタル技術を活用して、豊かで活力ある地域社会を」という姿勢は、SDGsの理念そのものと言えます。
先の読めない時代だからこそ、社員一人ひとりが取り残されることなく、持続可能な地球と暮らしを次の世代へとつないでいくために。アドバンステクノロジーは今、企業としての役割を果たしながら、人と社会がともに成長できる環境づくりに取り組んでいます。

山梨県内SDGs推進企業として、「やまなしSDGsカフェ」や「八ヶ岳SDGsコミュニティ」などに参加し、地域に選ばれる企業をめざして会社全体で取り組んでいます。

ジョギングとごみ拾いを組み合わせた新しいフィットネス「プロギング」。地域企業との連携により、健康づくりと地域交流のきっかけになっています。